土地ありなら500万円で新築を建てることは可能？
「新築で500万円の家を建てたい！」
「土地ありであれば建築できる？」
500万円で新築の平屋を建てるのは無理と思うかもしれませんが、本体価格500万円以内で住宅を提供している会社はあります。
この記事では、土地ありで新築500万円の家を建てるメリット・デメリットについて、詳しく解説します。
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土地ありで新築500万円の家を建てるメリット4選
まずは、土地ありで新築500万円の家を建てるメリットについて、詳しく解説します。
土地ありで新築500万円の家を建てるメリット①「月々のローン返済額が少ない」
500万円台の住宅を購入する場合、一般的な住宅に比べて月々のローン返済額が少なく済みます。
たとえば、3,000万円の借入に0.375%の金利を適用して30年間で返済する場合、月々の返済額は約8万円となります。対して、500万円の借入の場合、月々の返済額はたったの約1.5万円です。
月々の支払額が少ないため、食事や趣味、旅行にお金を充てることができます。
土地ありで新築500万円の家を建てるメリット②「光熱費の節約」
500万円台の低価格な住宅は、一般的な住宅と比較して間取りが狭いため、光熱費を節約できます。
500万円の住宅は通常1R～1LDKの広さであり、基本的には1つの部屋で生活するイメージです。1つの部屋で過ごせば、光熱費も節約できます。
土地ありで新築500万円の家を建てるメリット③「短期間での建築が可能」
500万円台の超ローコスト住宅のメリットの1つは、短期間で家を建てることができる点です。
低価格住宅は、ある程度形や間取りが決まった規格住宅が多く、資材を事前に大量に仕入れることができます。資材が決まっているため、建築プロセスも統一化されるため、短期間での建築作業が可能となります。
土地ありで新築500万円の家を建てるメリット④「老後の生活が快適になる」
500万円台のコンパクトな間取りの住宅は、老後の生活をより快適にすることができます。
超ローコストな住宅は平屋が多いため、階段の上り下りが不要です。さらに、リビングと寝室のみといったシンプルな部屋数なので、移動による負担も軽減されます。将来的には老後まで長く住むことを考えると、快適な生活導線はとても重要です。
土地ありで新築500万円の家を建てるデメリット4選
次に、土地ありで新築500万円の家を建てるデメリットについて、詳しく解説します。
土地ありで新築500万円の家を建てるデメリット①「対応可能なハウスメーカーが限られている」
現状では、500万円台の新築住宅を提供するハウスメーカーや工務店は非常に限られています。たとえインターネット検索で見つけたとしても、全国対応していない企業がほとんどです。
また、地域によっては500万円台の住宅を建てること自体ができない可能性もあります。過去にはタマホームが一時的に500万円台の住宅を提供していましたが、現在は終了しています。
土地ありで新築500万円の家を建てるデメリット②「大手企業に比べて性能や品質が劣る」
超ローコストな住宅を検討する場合、各設備の高性能や高品質は期待できないでしょう。
ハウスメーカーや工務店も利益を確保する必要があるため、非常に格安な住宅を提供するためには、設備のグレードを下げている可能性があります。これは欠陥品ではないものの、設備のグレードは最低クラスとなります。
土地ありで新築500万円の家を建てるデメリット③「メンテナンス費用が増える」
外壁や内装、各種設備のグレードが下がっているため、高グレードなものに比べてメンテナンス費用が増えます。
耐久年数の短い資材を使用する場合、短期間でのメンテナンスが必要になる可能性があるので、それを考慮しておくことが重要です。外壁材と同様に、グレードの低い設備や資材は将来的なメンテナンス費用が増える傾向があります。
土地ありで新築500万円の家を建てるデメリット④「自由設計はできない」
超ローコスト住宅は主に規格住宅が多く、自由な設計はできません。また、一部のハウスメーカーでは付帯工事費や諸費用が含まれておらず、実際には500万円以上の費用がほとんどです。
超ローコスト住宅を検討する際は、限定されたプランの中から選ぶことが基本ということを心に留めておくようにしてください。
本体価格以外にも費用が掛かる
今回は、新築500万円の家を建てることについて取り上げますが、建築費用以外にも考慮すべき経費がありますので、しっかりと把握しておきましょう。
一般的な目安として、住宅の本体工事費用は建築総費用の約70％を占め、この中に付帯工事費や諸費用が含まれます。
付帯工事費：建築総費用の約20％
付帯工事費には、足場や屋外給排水、アプローチ、カーポートなどの外構工事が含まれます。具体的な費用は、敷地の形状や外構計画によって異なります。
一般的な目安としては、建築総費用の約20％が付帯工事費となります。したがって、500万円の本体価格の場合、約143万円となります
外構の一部である植栽などは地元の専門業者に依頼することで費用を節約できる場合もありますので、事前に複数の見積もりを取ることをおすすめします。
諸費用：建築総費用の約10％
諸費用には、ローン保証料や登記に必要な費用が含まれます。金融機関や司法書士などの手続き費用も諸費用に含まれます。一般的な目安としては、建築総費用の約10％が諸費用となり、約71万円になります。
ただし、諸費用の内容や金額は借入先の融資機関によって異なるため、事前に各融資窓口で相談や確認を行うことをおすすめします。最近ではネットバンクの普及により、金利やローン保証料などの諸費用が有利なところも存在します。
土地ありで新築500万円の家ってどんな間取り？
本体価格が500万円の範囲で提供されるハウスメーカーの多くは、1Rから1LDKの平屋を提供しています。典型的な配置としては、約17帖のLDK（リビング・ダイニング・キッチン）スペースと1つの寝室があります。
この間取りは、1人暮らしに適した生活スペースを提供できますが、家族が2人以上になると手狭に感じるでしょう。また、持ち物が多い場合や将来的に家族が増える可能性がある場合には、500万円台の住宅は広さとしてはおすすめできません。
本体価格1,000万円だとどんな家が建つ？
予算を500万円台から1,000万円に上げると、間取りの選択肢が一気に広がります。
平屋：1〜3LDK
2階建て：2〜3LDK
平屋の場合、約16〜18帖のLDKに加えて6帖ほどの部屋を1〜3つ確保することができます。1,000万円の本体価格では、2階建ての住宅も建築することが可能です。
2階建ての主な間取りは、約14〜16帖のLDKに6帖の部屋を2〜3部屋配置することが一般的です。このような1,000万円の新築住宅では、家族が増えた場合でも夫婦の寝室や子ども部屋を確保できる広さとなります。
新築500万円の家がオススメなのはこんな人！
この記事では、土地ありで新築500万円の家を建てるメリット・デメリットについて、詳しく解説しました。
新築500万円の家は、下記のような方にオススメしまうｓ。
1. 家族が増える予定がない方
家族構成が今後変化する予定がない場合、500万円のコンパクトな平屋は検討すべきです。
2. 月々の返済額を少なく抑えたい方
500万円の低価格な住宅では、月々の返済額も少なくなります。そのため、余裕を持って食事や旅行などにお金を使えるでしょう。
3. 土地に重点を置きたい方
土地に投資する意向があり、将来の土地価値の上昇を期待している方にも、500万円の平屋はおすすめです。家の価値は時間とともに下がっていく傾向がありますが、土地の価値は上昇する可能性があります。
ぜひ、参考にしてみてください。
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