6000万の家を買える人の年収はいくら？1000万円が目安

6000万の家を買える人の年収は？住宅ローンが組める必要金額と返済シミュレーションを解説

マイホームの購入を検討する際、「自分の年収で6000万円の家を買えるのだろうか」と疑問に思う方は多いでしょう。住宅ローンを組む際には、返済負担を考慮した適切な年収が必要です。

この記事では、6000万円の家を購入できる年収の目安や、返済シミュレーション、そして無理なく返済するためのコツについて詳しく解説します。

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6000万円の家を買える人の年収の目安

6000万円という高額な住宅を購入する場合、どのくらいの年収が必要なのでしょうか。金融機関の審査基準や一般的な返済負担の観点から、必要な年収について見ていきましょう。

物件価格は世帯年収の5倍〜6倍が目安

住宅購入の際の一般的な目安として、物件価格は年収の5〜6倍程度が望ましいとされています。この比率を「年収倍率」と呼びます。

6000万円の物件価格から適正年収を逆算すると、以下のようになります。

– 6000万円 ÷ 5 = 1200万円
– 6000万円 ÷ 6 = 1000万円

つまり、年収1000万円〜1200万円あれば、6000万円の住宅を無理なく購入できる目安となります。

最低年収は750万円

金融機関によっては年収の8倍までを借入可能金額として提示することがあります。この基準に基づくと、6000万円 ÷ 8 = 750万円となり、年収750万円でも住宅ローンを組める可能性はあります。

しかし、年収750万円で6000万円の住宅ローンを組んだ場合、毎月の返済額は約18万円（借入金額6000万円、ボーナス払いなし、返済期間35年、固定金利1.4%の場合）となります。

税込み年収750万円の場合、手取り年収は約570万円、月収にすると約48万円です。このうち18万円を住宅ローンに充てると、返済負担率が月収の約38%となり、家計を圧迫する可能性が高いでしょう。

適正年収は1000万円〜1200万円

前述のように、年収倍率5〜6倍で計算すると、6000万円の家を買える人の適正年収は1000万円〜1200万円となります。

税込み年収1000万円の場合、手取り年収は約800万円、月収にすると約67万円です。毎月18万円の返済を行う場合、返済負担率は月収の約27%となり、無理なく返済できる範囲といえるでしょう。

6000万円の家を買う際に押さえておきたい住宅ローンの基礎知識

6000万円の家を住宅ローンで購入する際には、年収以外にも知っておくべき重要なポイントがあります。ここでは住宅ローンの基礎知識について解説します。

3種類の金利とメリット・デメリット

住宅ローンの金利には主に3つの種類があります。

1. 変動金利型：半年ごとに金利の見直しが行われ、金利相場に応じて変動します。初期の金利は低く設定されていることが多いですが、将来的に金利が上昇するリスクがあります。ただし、返済額が急上昇しないよう、従前の返済額の125%までという制限が設けられています。

2. 固定金利型：借入時の金利が完済まで変わらないタイプです。返済額が確定するため、計画を立てやすいメリットがありますが、変動金利よりも金利が高く設定されることが一般的です。

3. 固定期間選択型：3年・5年・10年などの期間を決めて固定金利を適用し、その後は変動金利に切り替わるか、再度固定期間を選択できるタイプです。

6000万円という高額な借入の場合、金利の影響は大きくなるため、自分のライフプランに合った金利タイプを選ぶことが重要です。

「元利」均等返済と「元金」均等返済の選び方

住宅ローンの返済方法には、以下の2種類があります。

1. 元利均等返済：毎月の返済額（元金＋利息）が一定になる返済方法です。返済額が変わらないため計画が立てやすいですが、総返済額は元金均等返済より多くなります。

2. 元金均等返済：毎月の元金返済額が一定で、利息分は徐々に減少していくタイプです。初期の返済額が多く、徐々に減少していきます。総返済額は元利均等返済より少なくなりますが、返済開始時の負担が大きいです。

多くの金融機関では元利均等返済が一般的ですが、収入に余裕がある場合は元金均等返済を検討するとよいでしょう。

借入金額の目安になる年収倍率・返済負担率

住宅ローンを組む際、「年収倍率」と「返済負担率」は重要な指標となります。

年収倍率は前述のとおり、年収に対する物件価格の比率で、5〜6倍が適正とされています。

返済負担率は、年収に対する年間返済額の割合です。たとえば年収1000万円の方の年間返済額が200万円の場合、返済負担率は20%となります。

適正な返済負担率は、手取り年収の20〜25%以下が理想的です。手取り年収800万円の場合、年間返済額が160万円〜200万円の範囲内であれば、余裕をもって返済できるでしょう。

住宅ローン以外に必要な税金・諸費用

住宅購入時には、物件価格以外に約5〜10%の諸費用が発生します。6000万円の家の場合、300〜600万円ほどの諸費用を見込む必要があります。

主な諸費用には以下のものがあります。

– 印紙税
– 登録免許税
– 消費税
– 不動産取得税
– 仲介手数料
– ローン保証料
– 事務手数料
– 火災保険料
– 地震保険料

また、不動産所有後には固定資産税や都市計画税などの維持費も毎年かかります。マンションであれば管理費や修繕積立金も必要です。返済計画を立てる際には、これらのランニングコストも含めて検討しましょう。

6000万円の家の住宅ローン返済シミュレーション

6000万円の住宅ローンを組んだ場合の月々の返済額について、金利や返済期間別にシミュレーションしてみましょう。

金利と返済期間による月々の返済額の変化

以下の条件でシミュレーションを行います。

– 借入金額：6000万円
– 頭金：なし
– ボーナス払い：なし
– 返済方式：元利均等返済

変動金利（0.375%）の場合

– 返済期間25年：約20.9万円/月
– 返済期間30年：約17.6万円/月
– 返済期間35年：約15.2万円/月

固定金利（1.22%）の場合

– 返済期間25年：約23.2万円/月
– 返済期間30年：約19.9万円/月
– 返済期間35年：約17.5万円/月

固定期間選択型（10年固定0.85%）の場合

– 返済期間25年：約22.2万円/月
– 返済期間30年：約18.9万円/月
– 返済期間35年：約16.5万円/月

このように、同じ借入金額でも金利と返済期間によって月々の返済額は大きく変わります。自分の収入に合った返済プランを選ぶことが重要です。

6000万円の家を買える人の年収に届かない場合の4つの対策

6000万円の家を購入したいけれど、適正年収の1000万円〜1200万円に届かない場合、以下の対策を検討してみましょう。

「住宅資金贈与の特例」で資金援助を受ける

「住宅資金贈与の特例」は、新築住宅購入時に親や祖父母から資金援助を受けた場合、一定金額まで贈与税が非課税になる制度です。物件の種類によって500万円〜1000万円までの贈与税が非課税となる場合があります。

また、贈与税には年間110万円まで非課税となる基礎控除もあります。たとえば5年間で毎年100万円ずつ贈与を受け、さらに非課税枠も利用すれば、最大1500万円の頭金を用意できる可能性があります。

収入合算・ペアローンを利用する

夫婦共働きの場合、二人の年収を合わせて住宅ローンの審査を受ける「収入合算」や、それぞれが個別に住宅ローンを組む「ペアローン」を利用する方法があります。

これにより、単独で申し込むよりも審査に通りやすくなり、返済負担も軽減できます。ただし、将来的に片方が退職したり、離婚したりした場合のリスクも考慮する必要があります。

頭金を増やして借入額を減らす

6000万円の物件に対して、可能な限り頭金を増やすことで、借入額を減らし、返済負担を軽減できます。一般的に頭金は物件価格の1〜2割とされますが、3割（1800万円）の頭金を入れられれば、借入額は4200万円に抑えられます。

物件価格の見直しを検討する

無理のない返済計画を立てるためには、物件価格の見直しも選択肢の一つです。立地や広さなどの条件を少し変更することで、5000万円台の物件を検討するという方法もあります。

6000万円の家の住宅ローンを無理なく返済するコツ

最後に、6000万円の住宅ローンを無理なく返済するためのコツをご紹介します。

住宅ローン控除を活用する

住宅ローン控除は、年末のローン残高の0.7%が所得税から控除される制度です。ただし、控除を受けられるローン残高の上限は5000万円のため、6000万円をフルローンで購入する場合、全額が控除対象とならない可能性があります。

最大限に活用するためには、頭金を用意して借入額を抑えるなどの工夫が必要です。

繰り上げ返済を行う

収入が増えたタイミングや賞与を受け取ったときなどに、繰り上げ返済を行うことで、総返済額を減らすことができます。

繰り上げ返済には「期間短縮型」と「返済額軽減型」の2種類があり、返済期間を短くするか、月々の返済額を減らすかを選べます。

頭金を多めに用意する

前述のように、頭金を多めに用意することで借入額を減らせます。物件価格の3割（1800万円）の頭金を入れられれば、借入額は4200万円となり、毎月の返済額に余裕が生まれます。

ただし、手元の貯蓄がなくなってしまうのは避けるべきです。引っ越し費用や家具・家電の購入費用、そして緊急時の備えとして、一定の貯蓄は残しておくことが大切です。

まとめ：6000万円の家を買える人の年収は1000万円前後が目安

本記事では、6000万円の家を購入できる人の年収について解説しました。年収倍率や返済負担率から考えると、適正年収は1000万円〜1200万円が目安となります。

年収750万円でも住宅ローンを組める可能性はありますが、返済負担が重くなりやすいでしょう。無理のない返済計画を立てるためには、頭金を増やしたり、収入合算やペアローンを利用したり、住宅ローン控除や繰り上げ返済を活用したりするなどの工夫が必要です。

マイホーム購入は人生の中でも大きな買い物です。返済負担率や諸費用、将来的な収入変動なども考慮し、長期的な視点で計画を立てることが大切です。無理のない返済計画で、快適な住まいを手に入れましょう。

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りっきー

元大手ハウスメーカー社員です。

これから注文住宅を建てる方へ！

家作りのコツについて、日々情報を発信しています。

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