東日本大震災で残った家を建てたメーカー4社を徹底解説

東日本大震災で残った家を建てたメーカーの実績

「地震に強い家を建てたい」「東日本大震災で残った家ってどんな家なの」と考えている方は多いのではないでしょうか。

2011年に発生した東日本大震災は、マグニチュード9.0という観測史上最大規模の地震でした。この未曾有の災害を経験した日本では、地震に強い家への関心がこれまで以上に高まっています。

この記事では、東日本大震災で残った家とそれを建てたメーカーに焦点を当て、地震に強い家づくりの秘訣について詳しく解説していきます。

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東日本大震災で残った家を建てたメーカーの実績

東日本大震災において、優れた実績を残したメーカーが複数存在します。これらのメーカーが建てた残った家には、長年の研究と開発による高い耐震性能が備わっていました。

積水ハウスの残った家の実績

積水ハウスは過去30年で全半壊がゼロという実績を公表しており、この期間には東日本大震災も含まれています。東日本大震災では、被災地にあった積水ハウスの建物が倒壊することなく、メーカーの技術力の高さを証明しました。

同メーカーは1960年に創業し、2024年時点で世界一の建築実績を誇っています。北海道から九州まで、東日本大震災の被災地を含む全国で対応しているため、地震の揺れに晒される家の数も多いです。

それでも全半壊ゼロを実現できたことは、たゆまぬ企業努力と耐震技術の証明といえるでしょう。東日本大震災で残った家のメーカーとして、積水ハウスの名前は多くの人に知られています。

ヘーベルハウスの残った家の実績

ヘーベルハウス(旭化成ホームズ)も東日本大震災で全半壊ゼロを公表しているメーカーです。同メーカーは「ロングライフ住宅」というコンセプトのもと、長く安心して暮らせる住宅を提供してきました。

東日本大震災では、被災地にあったヘーベルハウスの建物が高い耐震性を発揮しました。このメーカーが建てた残った家は、独自の制震技術によって地震の揺れを効果的に軽減していたのです。

また、ヘーベルハウスは震災後も被災した住宅への迅速なアフターサポートを実施し、住まいの安全性を確保しました。メーカーとしての責任を果たす姿勢も、多くの人から高く評価されています。

三井ホームの残った家の実績

三井ホームは40年以上、地震の揺れによって修復不能になった建物がないことを公表しているメーカーです。東日本大震災においても、同メーカーが建てた家は優れた耐震性能を示しました。

三井ホームは震度7が観測された大地震について一軒一軒被害を調査し、報告書を作成しています。東日本大震災の調査報告書も公表しており、研究熱心な姿勢が残った家の実績につながっているといえます。

このような丁寧な調査と検証を繰り返すことで、メーカーは耐震技術をさらに向上させています。東日本大震災で残った家のデータは、今後の家づくりにも活かされているのです。

セキスイハイムの残った家の実績

セキスイハイムは1971年に住宅事業を始め、過去の震災での倒壊はありません。東日本大震災では被災地に約178,000棟のセキスイハイムがありましたが、倒壊はなかったとのことです。

これは圧倒的な棟数であり、それだけ多くの家が東日本大震災の揺れに晒されながらも残った家となったことは、メーカーの技術力を如実に示しています。

セキスイハイムの工場生産システムは、品質の安定性を高めることに貢献しています。東日本大震災で残った家の実績は、このような品質管理の徹底によって支えられているのです。

東日本大震災で残った家に共通する特徴

東日本大震災で倒壊を免れた残った家には、いくつかの共通する特徴があります。これらの特徴を理解することで、地震に強い家づくりのポイントが見えてきます。

耐震等級3を獲得している家が残った

東日本大震災で残った家の多くは、高い耐震等級を獲得していました。耐震等級は建物の地震に対する強さを示す指標で、1から3までの等級があります。

耐震等級1は数百年に一度(震度6強から震度7程度)の地震で倒壊しない程度の強度です。耐震等級2は等級1の1.25倍の強さを持ちます。そして最高等級である耐震等級3は、等級1の1.5倍の強さを誇ります。

東日本大震災の後に発生した2016年の熊本地震でも、耐震等級3の家は倒壊せず、9割近くが無被害であったことが国土交通省より公表されています。このデータからも、メーカーが耐震等級3を重視する理由がわかります。

構造計算がしっかりされている残った家

東日本大震災で残った家は、信頼性の高い構造計算が実施されていました。建物の強さを調べる方法はいくつかありますが、性能表示計算や許容応力度計算などの構造計算がより複雑で信頼性の高い計算方法です。

一条工務店では、耐震性を確認する計算で一般的な壁量計算ではなく許容応力度計算を使用しています。これはビル建築などより高度で安全性を求める建築物に使われる計算で、東日本大震災で同メーカーの残った家が多かった理由の一つといえます。

構造計算をしっかり行うことで、建物のどの部分にどれだけの力がかかるかを正確に把握できます。メーカーはこの計算結果をもとに、最適な構造設計を行っているのです。

制震や免震設備がある残った家

制震や免震の設備は、繰り返しの揺れによる蓄積ダメージを防ぐのに有効です。東日本大震災では本震だけでなく余震も多数発生したため、これらの設備を持つ家が残った家となる傾向がありました。

制震は建物の中におもりやダンパーなどを入れ、地震の際にダンパーが揺れに合わせて変形し、振動を吸収することで家の揺れを抑えます。免震は家の基礎と建物の間に免震装置を設置し、地面と建物を離すことで揺れを直接家に伝えないという仕組みです。

各メーカーも独自の制震や免震技術を開発しています。例えば積水ハウスはシーカスダンパーと呼ばれる制震構造を導入しており、地震による揺れのエネルギーを熱エネルギーに変換して吸収します。東日本大震災で残った家の多くに、このような先進技術が採用されていました。

気密性が高い残った家

意外かもしれませんが、気密性の高さも東日本大震災で残った家の特徴です。気密性が低いと築年数が経過するごとに耐震性が下がってしまう恐れがあるからです。

気密性が低いと湿気が室内外を行き来し、結露の原因となります。結露は断熱材や木材を腐らせてしまったり、金属が錆びる原因になったりします。東日本大震災で残った家の多くは、築年数が経過しても耐震性を維持できる高い気密性を備えていました。

気密性が高い家は普段の生活でもメリットがあります。空調が管理しやすく、電気代も減らせるため、快適で経済的な暮らしが実現できます。メーカー各社も気密性の向上に力を入れているのです。

メーカー各社の優れた耐震技術

東日本大震災で残った家を建てたメーカーは、それぞれ独自の耐震技術を開発しています。ここでは代表的なメーカーの技術をご紹介します。

積水ハウスの耐震技術

積水ハウスの鉄骨住宅では「ダイナミックフレーム・システム」が採用されています。これは強靭でスリムなフレームや梁を使用することで、プランの自由度と高い耐震性を両立した構造です。

東日本大震災で同メーカーの残った家が多かった理由の一つが、シーカスダンパーと呼ばれる制震構造です。シーカスダンパーは地震による揺れのエネルギーを熱エネルギーに変換して吸収し、構造の変形を防ぎます。

木造住宅のシャーウッド構法では、集成材を金物で接続しています。強度が安定しないという木材の弱点を、複数の木材を組み合わせた集成材によって補うことで、木造ながら大開口や大空間を実現するのです。

ダイワハウスの耐震技術

ダイワハウスの鉄骨住宅「xevo Σ(ジーヴォ シグマ)」の特徴は、シグマ型の耐震システムです。金属フレームの壁にはギリシャ文字のシグマ(Σ)の形をした金属デバイスが、地震の負荷がかかる場所に取り付けられています。

このシグマの形が地震による揺れを効果的に吸収し、被害を最小限にします。揺れを抑えることで構造へのダメージも軽減し、高い耐震性を維持できるのです。東日本大震災でダイワハウスの残った家が多かった背景には、この技術があります。

錆への対策も万全で、主要な構造体は特殊な溶液に浸して丸ごと防錆処理を行います。また2013年には震度7の揺れを4回連続で与える実験を行い、4回連続で揺れを与えた後も新築時の耐震性能を維持することを示しました。このようなメーカーの取り組みが、東日本大震災で残った家の実績につながっているのです。

ヘーベルハウスの耐震技術

ヘーベルハウスの軽量鉄骨造は、ハイパワード制震ALC構造になります。「ハイパワードクロス」と名付けられた高性能の制震フレームによって、少ない部材で強い構造を実現しました。

地震が発生すると、ハイパワードクロスに取り付けられた特殊な金属が地震のエネルギーを吸収します。これによって地震の揺れを2分の1程度まで軽減し、倒壊のリスクを限りなく低減しているのです。東日本大震災で同メーカーの残った家の実績は、この技術によるものです。

重量鉄骨のシステムラーメン構造では、オイルダンパー制震装置「サイレス」を採用しています。建物が揺れると梁が左右にスライドする動きに合わせてサイレスのピストンがストロークし、建物の揺れ幅を低減してくれます。メーカー独自の技術開発が、東日本大震災での実績を支えているのです。

三井ホームの耐震技術

三井ホームの注文住宅は、独自の構法によって高耐震、高断熱、高耐久を実現しています。建物を面で支えることにより高い強度と断熱性を合わせ持つ2×6(ツーバイシックス)工法に、三井ホームのオリジナル技術を加えた構法が「プレミアム・モノコック構法」です。

オリジナル技術には、従来の2倍の鉄筋量で家を支える超剛性ベタ基礎「マットスラブ」、ハイレベルの衝撃耐性を備えた壁「BSウォール」、2.4トンの重量にも耐える「ダブルシールドパネル」などがあります。

これらの技術により、東日本大震災でも三井ホームの残った家は優れた性能を発揮しました。長く変わらない耐震性を実現するためには、新築時の耐震性だけでなく耐久性も求めていく必要があります。メーカーの総合的な技術力が、残った家を生み出しているのです。

東日本大震災で残った家から学ぶメーカー選びのポイント

東日本大震災の教訓を踏まえて、地震に強い家を建てるためのメーカー選びのポイントをご紹介します。

良い営業担当と出会えるメーカーか

地震に強い家を建てたいと思った時、実はメーカーと同じくらい大事なのが営業担当です。お客様の最初の窓口となり、一緒に家づくりを考えていくのが営業担当になります。

どんなに優れた技術を持ったメーカーだったとしても、間にはさまる営業担当が自分に合わなかったり、耐震性に詳しくない方だとしたら、満足のいく家づくりは難しくなります。

東日本大震災で残った家を建てたメーカーであっても、営業担当の質によって仕上がりは変わってきます。もし不安の多い営業担当と家づくりをしてしまったら、仮に家が完成しても少しの地震のたびに不安な夜を過ごすことになるでしょう。

標準で耐震等級3は獲得できるメーカーか

耐震等級3が標準なのか、オプションなのかは確認するようにしましょう。プランや商品によっては耐震等級3にならなかったり、オプションの場合があります。

注意したいのが「耐震等級3相当」という言葉です。こちらは耐震等級3ではないので、メーカーや工務店が相当という表記を使用している場合は要注意です。東日本大震災で残った家の多くは、正式な耐震等級3を取得していました。

メーカーを選ぶ際には、標準仕様で耐震等級3が取得できるかどうかを必ず確認しましょう。追加費用がかかる場合は、その金額も含めて検討する必要があります。

間取りの自由度を実現できるメーカーか

一般的に耐震性を優先すると間取りの自由度は下がっていきます。そのため、耐震性と間取りの自由度のバランスにも注意しましょう。

耐震性を優先するあまり暮らしにくい生活空間になってしまえば、平和な日々がストレスになってしまいます。東日本大震災で残った家を建てたメーカーの中には、高い耐震性を保ちながらも自由な間取りを実現できる技術を持つところもあります。

例えば積水ハウスやダイワハウスなどは、独自の構造技術により、耐震性と間取りの自由度を両立しています。メーカーによって得意とする分野が異なるため、自分の希望する間取りが実現できるか確認することが大切です。

保証内容が充実しているメーカーか

保証内容は、まさにメーカーが「この家は安全です」と保証するものです。基本的には内容や期間が充実しているほど、安心と言えます。

東日本大震災で残った家を建てたメーカーの中には、独自の地震保証を用意しているところもあります。例えばパナソニックホームズの「地震あんしん保証」では、建物が地震により壊れても5000万円まで保証されるため、ほとんど自己負担なく建て替えられます。

保証内容はメーカーによって大きく異なります。初期保証の期間、延長保証の有無、地震保証の内容などを比較して、自分に合ったメーカーを選びましょう。

耐震性や気密性などが信頼できるメーカーか

カタログに書いてある耐震性や断熱性、気密性は、あくまでもカタログに書いてある数字に過ぎません。実際に建てる自分の家が希望通りの家になっているか、確かめられると良いですよね。

メーカーによっては「全棟気密測定」といって、すべての新築住宅で気密性をしっかり計測する取り組みを行っています。東日本大震災で残った家を建てたメーカーは、このような品質管理に力を入れているところが多いです。

また、構造計算書の提供や、第三者機関による検査の実施など、透明性の高い品質管理を行っているメーカーを選ぶことも重要です。メーカーの姿勢や実績を総合的に判断しましょう。

東日本大震災から学んだ教訓と今後の家づくり

東日本大震災は、日本の家づくりにおける考え方を大きく変える契機となりました。特に耐震性の重要性が再認識され、家を選ぶ際のポイントが見直されました。

耐震設計の見直しと強化

震災後、多くのメーカーは自社の耐震技術を強化し、地震に強い家づくりを積極的に進めました。東日本大震災で残った家の特徴を分析し、さらなる改良を加えているのです。

例えば、震災前は耐震等級2でも十分とされていた場面も多くありましたが、震災後は耐震等級3を標準とするメーカーが増えました。これは東日本大震災の教訓が活かされた結果といえます。

また、制震装置や免震装置の採用も増加しています。メーカー各社は独自の技術開発を進め、より高度な耐震性能を実現しようと努力しています。

防災設備の導入と充実

防災設備と住宅の融合が、家づくりにおいて重要なテーマとなりました。地震や津波などの災害に備えるためには、建物そのものの耐震性だけでなく、災害時に迅速に対応できる設備を備えることが求められます。

東日本大震災で残った家の中でも、太陽光発電システムや蓄電池を備えていた家は、停電時も電力を確保できたことが報告されています。このような教訓から、メーカー各社は防災設備の充実にも力を入れるようになりました。

また、耐震シェルターや備蓄スペースの設置など、万が一の際に家族を守るための設備も注目されています。東日本大震災の経験が、より総合的な防災対策につながっているのです。

長期的な安全性の確保

東日本大震災では、新しい家だけでなく築年数が経過した家の被害状況も注目されました。その結果、新築時の性能だけでなく、長期的に性能を維持できる家づくりの重要性が認識されたのです。

東日本大震災で残った家の多くは、気密性や耐久性が高く、築年数が経過しても耐震性能を維持していました。この教訓から、メーカー各社は長期的な品質保証にも力を入れるようになっています。

定期的なメンテナンスの実施や、経年劣化に強い素材の採用など、長く安心して暮らせる家づくりが進められています。メーカー選びの際には、このような長期的な視点も重要なポイントとなります。

まとめ

東日本大震災を経験した日本では、地震に強い家づくりの重要性がより一層認識されています。今回ご紹介した震災で残った家の特徴やメーカーの技術を参考に、自分に合った地震に強い家を選ぶことが大切です。

東日本大震災で残った家には、耐震等級3の取得、信頼性の高い構造計算の実施、制震や免震設備の導入、高い気密性の確保など、共通する特徴がありました。これらをしっかりと理解し、家づくりに活かしていきましょう。

また、積水ハウス、ヘーベルハウス、三井ホーム、セキスイハイムなど、東日本大震災で優れた実績を残したメーカーの技術は、これから家を建てる人にとって貴重な指標となります。各メーカーが独自に開発した耐震技術は、日々進化を続けているのです。

そして何より、良い営業担当と出会い、自分たちの要望や不安を丁寧に聞いてくれる信頼できるメーカーを選ぶことが、地震に強い家づくりの第一歩となるでしょう。東日本大震災の教訓を活かし、将来来るであろう地震に備えて、しっかりとした家づくりを進めていきましょう。

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運営者情報

りっきー

元大手ハウスメーカー社員です。

これから注文住宅を建てる方へ！

家作りのコツについて、日々情報を発信しています。

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