がん団信は50％と100％のどっちがいい？
「住宅ローンはがん団信にも入った方がいい？」
「がん団信は50％と100％のどっちがいい？」
団体信用生命保険は、住宅ローン契約者が死亡または高度障害状態になった場合に、保険金を使って残りのローン残高を支払うための保険です。
では、死亡や高度障害だけでなく、がんに罹患した場合にも対応できる「がん団信」は必要なのでしょうか。この記事では、がん団信に入るメリット・デメリットや、50％と100％のどっちがよいのか、詳しく解説します。
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がん団信とは？
がん団信は、死亡や高度障害、そしてがんに罹患した場合に保険金が支払われ、住宅ローンの残高が解消される保険です。「がん保障特約付き団体信用生命保険」といった正式名称で呼ばれることもありますが、一般的には「がん団信」と通称されています。
がん団信の基本的な仕組みは、保険金を使って住宅ローンの残高を完済し、以降の返済が不要になるというものです。この保険は、がんに罹患した場合に収入が減少し、住宅ローンの支払いが心配な人に適しています。休職や仕事を続けることが難しくなった場合でも、がん団信によって経済的な安心感を得ることができます。
がん団信と一般的な団信の違いについて、以下の表で比較してみましょう。
【がん団信】
・死亡、高度障害、がん罹患時にローン残高が保険金から支払われる。
・加入可能年齢が低い。例えば「50歳まで」など。
・審査が厳しい。
【一般的な団信】
・死亡、高度障害時に住宅ローン残高が保険金から支払われる。
・加入可能なのは住宅ローン契約可能年齢内であり、健康状態などの審査が存在する。
一般的な団信は死亡や高度障害時に保障を提供しますが、がん団信はそれに加えてがん罹患時の保障もあります。したがって、がん団信の保障範囲は一般的な団信よりも広いと言えます。
がん団信に入るメリット3選
次に、がん団信に入るメリットをご紹介します。
がんでも住宅ローンが免除される
がん団信に加入すると、死亡や高度な障害だけでなく、がんと診断された場合にも保険金が支払われ、住宅ローンの返済が免除されます。このため、経済的な負担を軽減することができます。
治療に集中できる
がん団信への加入により、治療に集中することができます。
がんは時間のかかる長期的な治療になるため、高額な費用がかかる場合があります。そのため、経済的な不安を解消することは、治療に専念する上で重要です。がん団信に加入することで、住宅ローンの返済に関する不安が取り除かれ、治療に集中することができます。
基準が明確
団体信用保険（団信）には、がん団信以外にも「三大疾病保障付団信」「八大疾病保障付団信」「要介護状態の保障付団信」などが存在します。これらも病気になった場合に役立つ団信ですが、保険金の支払い基準が複雑な場合があります。
たとえば、三大疾病保障付団信に加入しており、急性心筋梗塞を発症した場合、医師による診断が「急性心筋梗塞を発症し、初めて診療を受けた日から60日以上労働が制限される状態が継続した」とされない限り、保障が適用されません。
一方で、がん団信の場合は、がんと診断された場合に保障が適用されることが多いです。他の団信と比較すると、がん団信の適用基準は明確であり、がん罹患時に保障が適用されるかどうか不安になることが少ないでしょう。
がん団信に入るデメリット5選
次に、がん団信に入るデメリットをご紹介します。
月々の支払額が増える
一般的な団体信用保険（団信）の保険料は、住宅ローンの金利に含まれています。しかし、がん団信は一般的な団信よりも広範な保障を提供するため、契約者自身が保険料を負担する必要があります。この負担される保険料は、金利に上乗せされて支払われることになります。
金融機関によって異なりますが、がん団信の場合、一般的な団信に比べて年0.1％から年0.2％ほどの金利上乗せが必要です。わずかな上昇率に思えるかもしれませんが、住宅ローンは数千万円にも及ぶ借り入れ額のため、大きな金額になります。
例えば、借り入れ額が2,000万円で金利が1.0％、返済期間が30年、元利均等方式で返済する場合、金利が0.1％上昇すると、総返済額に30万円以上の差が生じます。
保障の対象外となる場合もある
がん団信は、全てのがん疾患に対して保障が適用されるわけではありません。保障の対象は「所定の悪性新生物」に限られており、たとえば「上皮内がん」は保障の対象外となります。
ただし、金融機関によっては上皮内がんの保障が含まれる場合もありますので、がん団信の申し込みを検討する際には、商品の説明をよく確認することが重要です。
途中で契約内容を変更することができない
住宅ローン契約時は若く、健康についての心配がそれほどなかった方でも、年齢を重ねるにつれて健康に不安を感じることがあります。また、子供の誕生などで保障内容を追加したいと考える方もいるでしょう。
しかし、がん団信を含む保障付団信では、特約部分を途中で追加することはできません。基本的には、年齢や家族の変化に合わせて保障内容を変更することはできない点に留意してください。
もしも団信の保障内容を必ず変更したい場合は、住宅ローンの借り換えとともに団信の見直しを検討する方法もあります。ただし、住宅ローンの借り換えには審査が必要であり、手数料や登記費用などの費用が発生するため、慎重に検討する必要があります。
途中でがん団信を解約することはできない
「がんの保障が不要になった」「月々の返済額を減らしたい」という理由で、がん団信を解約したいと考える場合もあるかもしれませんが、基本的には途中での解約はできません。一度契約したがん団信は、完済するまで継続されることになります。
住宅ローンの借り換えを行うことで、団信の保障内容を変更する方法もあります。住宅ローンや団信の審査を再度受ける必要があり、住宅ローン借り換えに関連する諸費用が発生する可能性があるため、慎重に検討することが重要です。
保障が開始されるまでの待機期間がある
がん団信に加入しても、保障がすぐに開始されるわけではありません。保障は「借入日から90日以上経過した翌日以降」から適用されます。住宅ローン契約後、がんにかかっても保険金が支払われるまでには、通常1〜2ヵ月程度の待機期間があることを理解しておく必要があります。
がん団信は50％と100％のどっちがよい？
がん団信50の場合、がんと診断された際に住宅ローン残高の50％が保険金として返済されます。一方、がん団信100では住宅ローン残高の100％が保険金として返済されます。
がん団信100は住宅ローンの完済に十分な保障を提供していますが、金利はがん団信50よりも高くなるため、注意が必要です。毎月の支払額や総支払額にはどの程度の違いがあるのかを確認し、それを考慮してどちらのプランに加入するかを決定しましょう。
団信50
団信50とは、「がん団信50％」や「3大疾病保障50％」などを指します。主にネット銀行で提供されており、年齢制限がありますが、一般的に金利上乗せなしで加入することができます。
団信は死亡や高度障害になった場合、住宅ローン残高がゼロになりますが、がん団信50％では、がんの診断時にはじめて保障が適用され、3大疾病保障50％ではがんだけでなく、急性心筋梗塞や脳卒中でも、住宅ローン残高の半分が保障されます。
団信50％や3大疾病保障50％のプランは、以下のような人におすすめです。
・少しでも金利を抑えたい人
・貯金に余裕がある人
・共働きの家庭
・健康に注意を払っている人
3大疾病保障50％のプランは、がん以外の疾病にも一定の保障を希望する人に適しています。
団信100
団信100とは、「がん団信100％」や「3大疾病保障100％」などを指します。がん団信100％では、がんの診断時にはじめて保障が適用され、3大疾病保障100％ではがんだけでなく、急性心筋梗塞や脳卒中でも、住宅ローン残高がゼロになります。
一部の金融機関ではがん団信100％に無料で加入することもできますが、一般的には年間0.1～0.2％程度の金利上乗せが必要です。また、3大疾病保障100％では、年間0.15～0.3％程度の金利上乗せがあります。
がん団信100％のプランは、以下のような人におすすめです。
・家族ががんになったことがある人
・高い保険料を支払っているがん保険に加入している人
・がん以外の疾病の保障は必要ない人
3大疾病保障100％のプランは、以下のような人におすすめです。
・がん以外の疾病にも備えたい人
・自営業者や個人事業主で、公的な保障が限定的な人
・共働きではない人
・貯金に余裕がない人
・高い保険料を支払っている3大疾病生命保険に加入している人
完済まで支払い可能かよく検討しよう
この記事では、がん団信に入るメリット・デメリットや、50％と100％のどっちがよいのか、詳しく解説しました。
がん団信は安心感がありますが、加入すると住宅ローンの金利には年間0.1％～0.2％程度の上乗せが発生します。毎月の返済額が増加するため、完済まで支払い可能かよく検討する必要があります。
ぜひ、参考にしてみてください。
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