家を買わないほうが賢いといわれる理由9選

家は買わない方が賢い？理由を徹底解説

「家は買わない方が賢い？」
「買った方がトクなのかな？」

「家を買うべきかどうか」という問題は、様々なところで議論されています。最近では、家は買わない方が賢いという考え方が広がってきています。

この記事では、家を買わないほうが賢いといわれる理由や家を買うメリットについて、詳しく解説します。

「まずは住宅展示場へ行こう」と思っている方はちょっと待って！

まずは自宅でしっかりと情報を集めてから住宅展示場に行かないと、営業マンの話を一方的に聞いて、大した収穫もなく帰ることになります。

「タウンライフ家づくり」は、自宅にいながら全国1180社以上のハウスメーカーや工務店の中から、提案を受けることができるサービス！

他にも資料を一括で請求できるサービスはありますが、タウンライフ家づくりが凄いのは、資料だけでなく「間取り提案」「詳細な見積もり」が複数社から無料で貰えます！

＼簡単・たったの3分／

無料の間取り・見積もり
提案はコチラから ＞

家を買わないほうが賢いといわれる理由9選

家を買わないほうが賢いといわれる理由について、詳しく解説します。

家を買わないほうが賢いといわれる理由①「引っ越しができる」

持ち家には、流動性の低さという欠点があります。希望してもすぐに売却することができず、気軽に引っ越すこともできません。

「引っ越しは頻繁に行わないだろう」と思うかもしれませんが、必要に迫られて引っ越したいと思った場合に問題が生じます。以下はそのような場合の例です。

・離婚した場合
・収入が急激に減少した場合
・別の都道府県への転勤があった場合
・深刻な近隣トラブルに巻き込まれた場合
・自然災害に遭遇した場合

これらの状況に直面した場合、売却や賃貸に出すことができればまだましです。しかし、借金が残っている状態では、債権者（銀行など）は売却や賃貸を許可してくれません。

借金が残っている状態をオーバーローンといいます。オーバーローンの場合、住宅の売却額よりも残債額が大きくなっています。自己資金で不足分を返済しない限り、原則として売却や貸し出しはできません。

一方、賃貸住宅では気軽に引っ越すことができます。これは、賃貸住宅の最大の利点と言っても過言ではありません。ただし、いくつかの注意点があります。

賃貸住宅でも自由に引っ越すことができるわけではありません。特に、小学生や中学生の子供がいる家庭では、簡単に引っ越すことはできません。

また、定年後は借りることが難しくなり、自由に引っ越すことができません。大家さんや保証会社は、年金収入だけの人には貸したくありません。

引っ越し回数が増えれば、礼金や引っ越し費用などの余分な費用も増えてしまい無駄です。これも心理的な抑止力となります。賃貸住宅の利点は気軽な引っ越しですが、自由に引っ越せるわけではないことを覚えておきましょう。

家を買わないほうが賢いといわれる理由②「長期にわたる借り入れがない」

住宅ローンは通常、30年前後の長期間にわたって返済されます。これにより、長い間借金を抱えることになります。

大金を長期間にわたって借りることは心理的にも重荷になります。自由な生活が制約されるのではないか、身動きが取れなくなるのではないかと心配になるかもしれません。賃貸住宅を選ぶことで、借金を抱える必要がありません。

しかし、住まいは一生にわたって必要なものです。もし一生を賃貸住宅で過ごすのであれば、一生家賃を支払い続ける必要があります。実質的には「一生負債を抱え続ける」と同じです。

さらに、住宅ローンには「団体信用生命保険」という安全装置があります。

・持ち家（住宅ローン）の契約者が亡くなった場合は、以降の返済が免除されます。
・賃貸住宅では、稼ぎ手が亡くなった後も、残された家族が家賃を支払い続けなければなりません。

持ち家の場合、住宅ローンの契約者である父親が亡くなった場合でも、母親や子供たちが家を保持することができます。賃貸住宅では、稼ぎ手が亡くなると生活が困難になる可能性があります。

家を買わないほうが賢いといわれる理由③「メンテナンスや修繕費用の心配がない」

賃貸住宅では、入居者がメンテナンスや修繕にかかる費用を負担する必要がありません。

住宅は、予防保全のために定期的なメンテナンスや修繕が必要です。これによって建物の寿命を延ばし、事後保全よりも修繕費用を抑えることができます。つまり、定期的なメンテナンスや修繕は欠かせないのです。

しかしそれらの費用は、家賃収入から賄われています。大家さんは定期的なメンテナンスや修繕を行い、利息や固定資産税を支払っても利益を上げるために家賃を設定しています。

家を買わないほうが賢いといわれる理由④「不動産市場の変動に気を使わずに済む」

持ち家の弱点の一つは「流動性の低さ」です。特に、オーバーローン状態になっている場合、債権者に売却を許可されず、非常に困ることがあります。

そのため、家を所有していると、離婚や収入の急激な減少などの問題が発生した際、不動産相場が心配になります。高く売らなければ引っ越せないという状況になるからです。

賃貸住宅であれば、不動産相場を気にする必要はありませんとは言えません。なぜなら、家賃も好況や物価上昇の影響を受けるからです。不動産相場に比べて家賃の上昇スピードが遅いですが、無関係ではないのです。

家を買わないほうが賢いといわれる理由⑤「住宅の欠陥を心配しなくていい」

住宅の欠陥は、非常に深刻な問題です。流動性の低さと欠陥住宅は、持ち家に潜む2つの大きなリスクと言えます。

新築の家やマンションを購入する際、外観の美しさや立地の魅力に引かれてしまうことがあります。しかし、その裏には見えない問題が存在することもあります。

建築上の欠陥や設計の問題は、数年経ってから気づくこともあります。原因や責任が曖昧になりやすいため、注意が必要です。欠陥住宅を購入してしまうと、大きな被害を受ける可能性があります。家の傾きや断熱材の欠損は、健康に悪影響を及ぼす可能性があります。

新築であっても、単に「修理します」と言われても納得できないでしょう。売主との法的争いに発展するケースも珍しくありません。

一方、賃貸住宅の場合、修繕が必要な欠陥を見つけた場合、大家さんに連絡し修繕を依頼すれば問題ありません。大家さんは「賃貸物の使用および収益に必要な修繕をする義務」を負っています。

また、賃貸物において賃借人が家賃の減額を請求しなくても、不具合によって賃料の減額が必要な場合は、家賃の減額が当然とされています。

家を買わないほうが賢いといわれる理由⑥「将来の家族構成が変化しても対応できる」

単身者や夫婦のみの世帯は、結婚や出産によって将来的に家族が増える可能性があります。そのため、単身者や夫婦のみの世帯が住宅を購入する場合は、慎重に考慮することが重要です。

家族の増加に伴い、ライフスタイルも変化し、住宅へのニーズも変わります。家族構成やライフスタイルが定まった後に、自分や家族に適した住まいを購入する方が賢いです。

家を買わないほうが賢いといわれる理由⑦「離婚の可能性」

離婚の可能性がある人にとっても、持ち家は適していません。実際に離婚によって、持ち家の処分に困る人が多いのです。

離婚時には、持ち家がトラブルの原因となることがあります。例えば、「まだローンが残っているけど、完済するための自己資金もなく、売却も難しい」という状況に陥りやすいです。

その場合、ローン契約者は住み続けながら返済を続けなければなりません。もし、配偶者が保証人となっている場合、離婚しても保証人のままとなります。

家を買わないほうが賢いといわれる理由⑧「収入が不安定な人」

収入が不安定な人にとっても、持ち家は適していません。収入が急激に減少した場合に対応できないため、危険です。

フリーランスや個人事業主の場合、住宅ローンの審査に通過したとしても、金利が高くなる可能性があります。そのため、「持ち家向き」とは言い難い状況です。

収入が良い時には素敵なマンションに住み、経済状況が悪化した場合には手頃なアパートに移るという柔軟な住まい方が適しているかもしれません。

家を買わないほうが賢いといわれる理由⑨「家賃補助を受けられる」

一部の企業では、従業員の住宅支援策を実施しています。会社から手厚い家賃補助を受けている方は、急いで家を購入する必要性は低いでしょう。

健康に気を配りながら、40歳くらいまで家賃補助を受けて賃貸住宅に住むことも十分に考えられます。

同様の理由で、実家暮らしの方も急いで家を購入する必要はありません。ただし、年齢が上がると、最長融資期間まで借り入れることができなくなる可能性がありますので、注意が必要です。

家を買うメリット4選

次に、家を買うメリットについても解説します。

間取りや設備の自由度が高い

注文住宅の場合、自分の希望に応じて間取りや外装を自由にカスタマイズできるのがメリットです。

賃貸物件ではなかなか見かけない、吹き抜けやペット用ドアなど、自分の希望通りの設備を選択できます。賃貸でこのような物件は希少であり、賃料も高めに設定されていることが一般的です。

また、住宅を購入した後は、ライフスタイルの変化に合わせてリフォームが可能です。例えば、将来のためにエレベーターを設置したり、バリアフリーに改造したりすることができます。

将来の費用負担が軽減される

持ち家の場合、住宅ローンが完済されれば、将来的な費用負担が少なくなります。

これは退職後に支払う費用が軽くなるという大きな利点です。ただし、大規模なメンテナンスやリフォームが必要な場合には、経済的な負担が生じることを忘れてはいけません。

住宅ローン控除を活用できる

住宅を購入すると、「住宅ローン控除」という税制優遇制度を利用することができます。

住宅ローン控除とは、住宅ローンを利用して自宅を取得した場合、所得税と住民税の一部が一定額控除される国の制度です。この控除を受けることで、最大で年間40万円の控除を最長10年間にわたって受けることができます。

一方、賃貸住宅にはこのような税制優遇制度は存在しません。住宅ローン控除は、住宅ローンを活用して自宅を購入することによる特典です。

もしもの場合は住宅ローン免除

住宅ローンを利用して家を購入する際には、通常、団体信用生命保険に加入することが求められます。団体信用生命保険は、住宅ローン契約者が万が一（死亡や障害など）の場合に、住宅ローン残高を保険金で完済できる保険です。

もしもの場合、家族にとって経済的な負担を軽減することができるのは、大きな利点です。賃貸の場合は、万が一の状況でも賃料の支払いが続く必要があります。

人によって結論は異なる

この記事では、家を買わないほうが賢いといわれる理由や家を買うメリットについて、詳しく解説しました。

家を買うかどうかについては、人によって異なります。一概に、家は買わない方が賢いという訳ではありません。

ぜひ、参考にしてみてください。

住宅展示場に行こうと思っている方や間取りで悩んでいる方へ

「タウンライフ家づくり」は完全無料で資料・間取り提案・見積もりがもらえる

＼簡単・たったの3分／

全国1180社以上の加盟店で希望の会社が見つかる

＼簡単・たったの3分／

依頼は簡単で最短3分の2ステップ

＼簡単・たったの3分／

【関連記事はこちら】