お金がないのに家を建てる方法9選｜年収200万円からでも可能

お金がないのに家を建てる方法9選｜最低条件と住宅ローン審査内容を解説

「住宅価格が高すぎて家を買えない…」「収入が少ないから一生マイホームは無理かな…」と悩んでいる方は多いのではないでしょうか。

実は、お金がないのに家を建てることは、条件さえ整えば十分に可能です。住宅ローンという仕組みを上手に使えば、手元のお金が少なくてもマイホームを手に入れられます。

この記事では、お金がないのに家を建てたいと考えている方に向けて、家を建てるための最低条件・住宅ローン審査で見られるポイント・お金がないのに家を建てるための具体的な方法9つについて、わかりやすく解説していきます。ぜひ最後まで読んで参考にしてみてください。

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お金がないのに家を建てることはできる？

住宅ローンがあれば手元のお金が少なくても大丈夫

家を建てるときに必要な費用は、数千万円になることがほとんどです。
そのため、「手元のお金がなければ家を建てられない」と思っている方も多いでしょう。

家を建てる際に全額を現金で支払う人はほとんどおらず、大多数の人が住宅ローンを利用しています。住宅ローンとは、金融機関からお金を借りて家を購入し、毎月少しずつ返済していく仕組みです。
手元にまとまったお金がなくても、住宅ローンの審査に通りさえすれば家を建てることができます。
お金がないから家を建てられないと諦める前に、まずは住宅ローンが組めるかどうかを確認することが大切です。

「お金がない」状況にはいくつかのパターンがある

一口に「お金がない」といっても、その状況は人によって異なります。
年収が低くて借入額が限られる・頭金がゼロで貯金がほとんどない・非正規雇用で収入が不安定・他にローンや借金があるなど、代表的なパターンはさまざまです。

これらのうちいくつかに当てはまっていても、条件を整えることでお金がないのに家を建てられる可能性があります。どのパターンに当てはまるかを把握したうえで、対策を講じていきましょう。

お金がないのに家を建てる際の3つの最低条件

条件①　住宅ローンの審査に通ること

お金がないのに家を建てるための最重要条件は、住宅ローンの審査に通ることです。
審査に通れば、基本的には家を建てる資金を調達できます。

住宅市場動向調査報告書（令和6年度）によれば、融資を断られた経験のある人は全国平均で約10.3%です。裏を返せば、10人中9人は審査に通っているということになります。
審査で見られる主な項目は年収・勤続年数・借金の有無・健康状態などで、審査基準は金融機関によって異なりますが、これらの条件を改善しておくことが審査通過への近道になります。

条件②　物件価格の1割程度の手付金を用意できること

住宅ローンを組む場合でも、手付金は現金で用意する必要があります。
手付金とは、不動産の売買契約が成立した証拠として支払うお金のことです。

手付金の相場は物件価格の1割程度とされており、3000万円の物件であれば約300万円が必要になります。頭金とは異なり手付金は必ず現金で支払うものなので、この分だけは事前に確保しておく必要があります。
手付金が用意できない場合は、まず毎月の固定費を見直したり副業で収入を増やしたりしながら、少しずつ積み立てていきましょう。

条件③　半年分の生活費を貯蓄として持っていること

住宅ローンを組んだあとも、予期せぬ事態に備えた貯蓄が必要です。
病気やケガ・失業などで収入が一時的にゼロになっても、住宅ローンの返済は待ってくれません。

最低でも住宅ローンの返済額を含む生活費の3〜6ヶ月分は、緊急用の貯蓄として手をつけずに残しておくことが推奨されています。お金がないのに家を建てる際は、この緊急用の貯蓄を確保してから住宅ローンを組む計画を立てましょう。

住宅ローン審査で確認される4つのポイント

ポイント①　現在の借入状況と返済履歴

住宅ローンの審査では、現在の借金の状況や過去の返済履歴が細かくチェックされます。
カーローンやスマホの分割払い・カードローンなども対象です。

借入の合計額が多いほど審査に不利になるため、住宅ローンを申し込む前に他のローンは完済しておくことが理想的です。また、過去に返済が滞ったり延滞した履歴がある場合も審査に影響します。
信用情報機関（CIC・JICC・KSC）で自分の信用情報を事前に確認しておくと安心です。

ポイント②　年収と雇用の安定性

住宅ローンを継続して返済できるかどうかを判断するために、年収と雇用の安定性が重視されます。
正社員かどうか・勤続年数は何年かといった点が審査に影響します。

非正規社員やフリーランスでも審査を受けることはできますが、非正規社員の場合は正社員と比べて借りられる金額の上限が低くなる傾向があり、返済比率が20〜25%程度に制限されるケースが多いです。
住宅ローンを組む目的であれば年収200万円程度が最低ラインの目安とされており、借りられる金額は一般的に年収の7倍程度が上限とされています。

ポイント③　完済時の年齢

住宅ローンは数十年にわたる返済が発生するため、完済時の年齢も審査項目のひとつです。
多くの金融機関では「申込時70歳未満、完済時80歳未満」といった年齢制限を設けています。

住宅ローンは基本的に35年で組むことが多いため、45歳までに申請するのが安心な目安とされています。定年後に収入が大幅に減る可能性を考えると、完済時期は現役で働いている期間に収まるよう計画を立てることが重要です。
年齢が気になる方は、繰り上げ返済を活用して早めに完済できるよう備えておきましょう。

ポイント④　健康状態と団体信用生命保険

住宅ローンを組む際は、ほぼ必須条件として「団体信用生命保険（団信）」への加入が求められます。
団信とは、ローン契約者が死亡したり高度障害になった場合に、残りのローンを保険金で返済してくれる仕組みです。

直近3年以内に大きな病気や入院歴がある場合、団信に加入できない可能性があり、その場合は住宅ローンの審査自体が難しくなることがあります。
持病がある方は団信への加入が不要な「フラット35」を検討するという方法もあるので、事前に金融機関や住宅会社に相談してみましょう。

お金がないのに家を建てるための方法9つ

方法①　住宅ローンの審査に通りやすくする

お金がないのに家を建てるための最優先事項は、住宅ローンの審査に通ることです。
審査に通れなければ、どんなに家を建てたくても実現しません。

審査を有利にするためには、まず他の借金を全額返済することが重要です。
カードローンや消費者金融の借入残高がある場合は、住宅ローンを申し込む前に必ず完済しておきましょう。審査基準は金融機関ごとに異なるため、1社で落ちても複数の金融機関に申し込むことで審査に通れる可能性があります。

方法②　諸費用も住宅ローンに組み込む

家を建てる際には、建物本体の工事費以外にも諸費用がかかります。
地盤調査費・登記費用・引越し代などを合わせると、物件価格の8〜10%程度の費用が必要になることが多いです。

現金で諸費用が払えない場合は、住宅ローンに諸費用を組み込む「諸費用ローン」という方法があり、手元のお金が少なくても家を建て始めることが可能です。
ただし、諸費用をローンに組み込むと通常より金利が高くなる場合や扱っていない金融機関もあるため、事前に確認しておくことが大切です。

方法③　家計の固定費を見直して支出を減らす

毎月の家計の支出を減らすことで、頭金や諸費用を貯めるスピードが上がり、住宅ローンを組んだあとの返済も楽になります。

特に効果が大きいのは固定費の見直しで、生命保険・スマホ代・電気代・サブスクリプションなどを一度見直すだけで、毎月数万円の節約につながることがあります。
変動費と違い固定費を削減すれば何もしなくても毎月自動的に節約になるため、お金がないのに家を建てることを目指すなら、まずは固定費の徹底的な見直しから始めてみましょう。

方法④　共働きで世帯収入を増やす

夫婦のどちらかしか働いていない場合、共働きにすることで世帯収入が大幅に増えます。
世帯収入が増えると住宅ローンの審査にも有利に働き、借りられる金額も増えます。

「ペアローン」や「収入合算」という仕組みを利用すれば、夫婦2人分の収入を合算して住宅ローンの審査を受けられるため、1人では審査に通らない金額でも通過できる可能性があります。
子育てなどで離職している場合でも、アルバイトやパートで月数万円の収入が加わるだけで家計の余裕が生まれ、家を建てる選択肢が広がります。

方法⑤　親や祖父母から住宅資金の援助を受ける

両親や祖父母に経済的な余裕がある場合は、住宅資金の援助をお願いするのもひとつの方法です。
通常、贈与には贈与税がかかりますが、住宅購入に限っては「住宅資金贈与の特例」が使えます。

住宅資金贈与の特例を使うと、子や孫が住宅を購入するための資金として受け取った贈与には、最大1000万円まで贈与税がかかりません。
ただし「贈与の翌年3月15日までに贈与税の申告を行う」などの細かい条件があるため、利用を検討する場合は事前に税理士や税務署に相談して確認することをお勧めします。

方法⑥　国や自治体の補助金制度を活用する

国や自治体では、一定の条件を満たした人や住宅を対象に、補助金・給付金・減税などの制度を設けています。
お金がないのに家を建てる際は、こうした制度を積極的に活用することが重要です。

制度によっては数十万円から100万円以上の恩恵を受けられるケースもあり、家づくりの費用を大きく節約できます。
主な制度はハウスメーカーや工務店がサポートしてくれることが多いですが、内容や条件は毎年変わることがあるため、最新情報を業者やネットで確認するようにしましょう。

方法⑦　土地代が安い郊外に家を建てる

家を建てるコストの中で大きな割合を占めるのが土地代です。
土地代を抑えることができれば、その分だけ総費用を下げることができます。

同じ面積の土地でも、都市部と地方では1000万円以上の差がつくことがあり、同じ地方内でも郊外かどうかで数百万円の違いが生まれることがあります。
最近はリモートワークの普及により通勤頻度が減っている家庭も多く、お金がないのに家を建てることを優先するなら、土地の安い郊外を積極的に検討してみましょう。

方法⑧　中古物件や空き家も選択肢に入れる

新築にこだわらなければ、中古物件や空き家という選択肢もあります。
築浅のものやリフォーム済みの物件であれば、新築と変わらないほどきれいな状態で住めることもあります。

中古物件はエリアや間取りの選択肢が広く新築よりかなり安く手に入ることが多いため、お金がないのに家を建てる（購入する）場合の現実的な選択肢です。
全国で空き家が増えており、自治体が運営する「空き家バンク」や国土交通省の空き家バンク総合情報ページでも物件情報を確認できるので、あわせてチェックしてみましょう。

方法⑨　安く家を建てられる業者を探す

同じ仕様の家でも、依頼する業者によって費用が大きく変わることがあります。
大手ハウスメーカーだけでなく、地元の工務店やローコスト住宅を得意とする業者も比較検討してみましょう。

複数の業者から見積もりを取って比較することで、同じ条件でも数百万円の差が生まれることがあります。タウンライフなどの一括見積もりサービスを使うと複数の業者に一度に依頼できて効率的です。
お金がないのに家を建てる際は、業者選びにも十分な時間をかけることが重要です。

お金がないのに家を建てることへのよくある疑問

頭金ゼロでも本当に家を建てられる？

頭金がゼロでも、住宅ローンの審査に通れば家を建てることは可能です。
物件価格の全額を住宅ローンで借りる「フルローン」という方法があります。

頭金ゼロのフルローンは毎月の返済額が増えますが、手元の現金を手付金や諸費用の支払いに残せるという利点もあります。頭金をためる時間を節約して早めにローンを組み、余裕ができたら繰り上げ返済するというのも賢いやり方です。
ただし、ローンの残高が多くなるため、ライフプランを明確にしたうえで無理のない返済計画を組みましょう。

年収300万円でも家を建てることができる？

年収300万円でも、条件が整えば家を建てることは可能です。
住宅ローンを借りられる金額の目安は年収の7倍程度とされており、年収300万円なら約2100万円が上限の目安になります。

土地の安い郊外を選んだり、ローコスト住宅を検討したりすることで、年収300万円でも予算内に収まる家を建てられる可能性は十分にあります。
大切なのは無理のない返済計画を立てることで、返済額が家計を圧迫しないよう毎月の支出を細かく計算してから判断しましょう。

非正規社員でも住宅ローンは組める？

非正規社員でも住宅ローンを組むことはできます。
アルバイト・契約社員・派遣社員・パートなどの雇用形態であっても、収入の安定性と勤続年数が審査のポイントになります。

非正規社員の場合、勤続年数が最低1年以上あることと安定した収入があることが審査通過のポイントです。
借りられる金額は正社員より少なくなる場合がほとんどですが、フラット35など雇用形態に関わらず審査が受けやすいローン商品を検討したり、複数の金融機関に相談したりすることで選択肢が広がります。

まとめ　お金がないのに家を建てるためにやるべきこと

お金がないのに家を建てることは、決して不可能ではありません。
住宅ローンという仕組みを活用すれば、手元のお金が少なくてもマイホームを実現できます。

まずは住宅ローンの審査に通るための準備として、借金の完済・安定した収入の確保・手付金の貯蓄を進めることが最優先です。補助金制度の活用・郊外への建築・中古物件の検討など、費用を抑えるための工夫も合わせて行いましょう。
焦らず一歩ずつ準備を進めることで、お金がないのに家を建てるという夢は必ず実現できます。

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りっきー

元大手ハウスメーカー社員です。

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家作りのコツについて、日々情報を発信しています。

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