シロアリ予防は5年ごと必要か|無駄になるケースや正しい対策方法までわかりやすく解説
「シロアリ予防は5年ごとに必要」とよく耳にする一方で、「本当に5年ごとに対策する意味があるのか」「費用が無駄にならないか」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、シロアリ予防が5年ごとに必要かどうかについてわかりやすく解説します。シロアリ対策のタイミングや効果的な予防方法についても詳しくご紹介しますので、家を長持ちさせたい方はぜひ参考にしてください。

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シロアリ予防が5年ごとに必要な科学的根拠
シロアリ予防を5年ごとに必要とする理由は、防除薬剤の効力が約5年までしか保たないためです。
近年、環境への配慮が重視される中で、シロアリ予防に使用される防除薬剤は自然分解されるタイプへと変化してきました。公益社団法人日本しろあり対策協会では、環境への影響を考慮して「5年を超えて長期間有効な薬剤は環境によくない」と判断し、認定薬剤の有効期間を5年と定めています。
薬剤は散布直後から徐々に分解が始まり、5年が経過する頃には効力のほとんどが失われています。そのため、シロアリ予防を行ってから5年以上経過した場合は、再度防除処理を行う必要があるのです。
この理由から、多くのシロアリ駆除業者は5年間の保証サービスを提供しています。また、新築時に行われるシロアリ予防についても、5年程度で効果が薄れるため、築5年以上が経過したタイミングで再処理を検討することが望ましいでしょう。
薬剤が分解される主な要因
シロアリ予防の薬剤が分解される要因は以下のとおりです。
- 光
- 熱
- 水分
- 強アルカリ、強酸
- 金属イオン
- バクテリア
一般的に思われている「薬剤の成分が揮発するから効果がなくなる」という説明は正確ではありません。現在のシロアリ防除薬剤は揮発しにくい特性を持っており、自然環境の中で生物的要因や化学的要因によって徐々に分解されていくのです。
シロアリ予防を5年ごとに行わないとどうなるか
シロアリ予防を5年ごとに行わない場合、薬剤の効果が弱まっているため、シロアリの被害に遭うリスクが高まります。
例えば、築年数が10〜14年ほどの住宅では、シロアリ予防の保証が切れてから再処理を行わなかった場合、以下のように被害率が上がっていきます。
- 保証切れから3年経過:シロアリ発生率14.3%
- 保証切れから10年経過:シロアリ発生率20%
- 保証切れから17年経過:シロアリ発生率50%
これらのデータからわかるように、定期的な予防処理を行わないことで、被害を受けるリスクは年々高まっていきます。シロアリ対策を徹底したい場合は、5年ごとの予防が必要だといえるでしょう。
5年経過後すぐにシロアリが侵入するのか
「薬剤の効果が切れたとしても、すぐにシロアリが家に入ってくることはないのでは」と考える方も多いでしょう。しかし、調査結果によると、築5年以上の住宅から徐々に被害を受ける可能性が高くなり、築25年以上になると5棟に1棟がシロアリ被害を受けていることがわかっています。
全ての家が被害に遭うわけではありませんが、シロアリという生き物を相手に我が家がいつ被害に遭うかを予測することは難しいものです。新築から5年以上が経過した状態で対策を怠ると、シロアリ被害のリスクが徐々に高まっていくことを理解しておく必要があります。
シロアリ被害の築年数によるリスク増加
シロアリによる被害は、築年数が長くなるほど増加する傾向があります。
国土交通省補助事業の「シロアリ被害実態調査報告書」によると、シロアリ予防の保証切れから1年が経過した住宅について、次のような結果が報告されています。
- 築年数が25〜29年の住宅では、シロアリの被害率が20%近くまで上昇
- 築年数が40〜54年の住宅では、シロアリの被害率が20〜30%
- 築年数が80〜84年の住宅では、半数近くがシロアリの被害に遭遇
一方、シロアリ予防の保証が切れていない住宅については、次のような結果となっています。
- 築年数が10年未満の住宅であれば、シロアリの被害はほぼ0%
- 築年数が10年以上でも、シロアリの被害率は4〜6%程度
- 築年数が40年以上であっても、被害率は10%未満にとどまる
これらのデータから、定期的なシロアリ予防の重要性は、築年数が増えるごとに高まることがわかります。
鉄骨やRC造の住宅もシロアリ対策が必要か
シロアリ被害は木造住宅だけでなく、鉄骨造やRC造などの住宅でも発生します。構造材自体は鉄骨やコンクリートでも、内装材には木材が使用されているため、シロアリの食害対象となるのです。
構造 | 構造材 | 内装材 |
---|---|---|
木造 | 食害を受ける | 食害を受ける |
鉄骨造 | 食害を受けない | 食害を受ける |
RC造 | 食害を受けない | 食害を受ける |
鉄骨やRC造の住宅では、シロアリ被害が建物の構造耐力に影響を与えることは少ないですが、内装の損傷や見た目の問題、歪みや軋みなど生活に支障をきたす可能性があります。そのため、構造に関わらず5年ごとのシロアリ対策を検討することが望ましいでしょう。
シロアリ予防で依頼できる主な工法
シロアリ予防を業者に依頼する場合、主に次の2つの工法が採用されています。
バリア工法の特徴と効果
バリア工法は、床下の木材部分や土壌に液状の薬剤を散布して、シロアリの駆除と予防を同時に行う工法です。
- 薬剤の有効期間は約5年
- 定期的に薬剤を散布する必要がある
- 即効性に優れ予防効果が高い
- コストが比較的リーズナブル
- シロアリ対策の中でもっともメジャーな工法
ただし、化学物質過敏症の方など、家の中に薬剤を散布したくない方にはあまり適していません。
ベイト工法のメリットとデメリット
ベイト工法は、住宅の外周にベイト剤(毒餌)を設置することによって、シロアリを駆除する工法です。
- ステーションと呼ばれる筒状のケースにベイト剤を入れる
- 働きアリが巣へと持ち帰ることで巣ごと根絶できる
- 多くの薬剤を散布しないため、小さなお子様やアレルギー体質の方がいるご家庭でも安心
- 安全かつ駆除効果が高い
- 効果が出るまで数ヶ月から半年ほどかかる
- バリア工法と比較して費用が2倍ほどになる場合がある
- おおよそ半年〜1年ごとに点検・更新が必要
ベイト工法は、使用するベイト剤自体の効力は5年ありますが、設置したベイト剤をモニタリングするため、1年ごとの点検が一般的です。環境に配慮したシロアリ対策を希望する場合は、ベイト工法も検討する価値があるでしょう。
シロアリ予防が無駄になってしまうケース
定期的に対策を行うことは、シロアリ予防において基本的には効果的です。しかし、次の3つに該当する場合は、シロアリ予防が無駄になってしまう可能性があります。
築5年未満の住宅の場合
新築住宅では、建築基準法によって防蟻処理が義務付けられています。そのため、基本的には5年間保証の防蟻処理がされており、この期間内は別途予防を行う必要がありません。
万が一5年間の保証期間内に被害が発生した場合は、防蟻処理を行なった工務店やハウスメーカーなどが対応してくれるでしょう。
過去5年以内に防蟻処理を実施した場合
シロアリ予防に使用される薬剤は、約5年間効果が持続します。そのため、過去5年以内に処理した箇所に再度薬剤を散布する必要はありません。
すべてが無駄とはなりませんが、すでに薬剤の効果がある箇所に重複して防蟻処理をするのはもったいないといえるでしょう。
雨漏りや漏水がある場合
住宅に雨漏りがある、または漏水が発生している場合、薬剤を散布しても水で薄まってしまいます。また、湿気の多い空間となり、シロアリの活動を活発化させてしまう可能性があるため、まずは雨漏りや漏水の修繕を優先すべきです。
シロアリの発生理由として水漏れの影響が考えられる場合は、修繕すべき箇所を特定し、対処してからシロアリ予防を行うことをおすすめします。
床下がコンクリートだから大丈夫と思っていませんか
近年、多くの住宅では床下にコンクリートが使用されています。土間コンクリートやベタ基礎など、床下が全てコンクリートであれば、シロアリ被害とは無縁のように思えるかもしれません。
しかし、コンクリートの床下にも、シロアリが侵入できる小さな隙間が存在します。コンクリートを流し込んだ直後は隙間がなくても、5年、10年と経過するとコンクリートが収縮し、シロアリが侵入できる0.6mm〜2mmほどの隙間ができてしまうのです。
そのため、床下がコンクリートであっても油断は禁物で、定期的なシロアリ対策が必要だといえます。
シロアリを予防するために自分でできること
業者への依頼だけでなく、自分でできるシロアリ対策も少なくありません。以下の対策を実践することで、シロアリ被害のリスクを減らすことができます。
シロアリの餌となるものを放置しない
シロアリによる被害を予防するには、木材やダンボールといったシロアリが好むものを家の周囲に放置しないよう心がけましょう。
ダンボールは知らず知らずのうちに溜まりがちですが、屋外に放置すると木材を原料としているためシロアリを引き寄せてしまいます。シロアリが来ないように薬剤を散布するとともに、餌があると思わせないことも重要です。
通気性の確保でシロアリを寄せ付けない環境づくり
家の通気性を確保し、シロアリが好むような暗くて湿気の多い空間をなくすことが大切です。
換気を良くすることによって、湿気がこもらず乾燥した空間となり、シロアリにとって暮らしにくい環境を作ることができます。また、基礎部分の通気口が塞がれていると、床下が換気されずに湿気が増えるため、通気口前には何も置かないようにしましょう。
湿気の溜まりやすい箇所については、次のような対策も効果的です。
- 浴室・洗面室などの換気扇は使用後もしばらく回しておく
- 浴室のタイルに割れ目があったらすぐに修繕する
- 和室の畳は定期的に裏返して乾燥させる
- 押し入れの底にはすのこや防湿シートを敷いておく
- 雨で濡れた傘や靴を玄関に放置しない
建物や周辺の環境整備で被害を防ぐ
シロアリ予防を効果的に行うには、家やその周辺の環境整備まで考慮する必要があります。
まず、建物周辺にものを置くことはできる限り避けましょう。外壁付近に荷物を置いていると、その場所に日光が届かず、暗くて湿度の高いシロアリの好む環境になってしまいます。
また、家の基礎部分に水漏れやひび割れがないかも定期的に確認しましょう。修繕すべき箇所がある場合は、シロアリ予防よりも先に対処することが望ましいです。
ホウ酸系の薬剤は半永久的に効果があるのか
「ホウ酸は半永久的に効果がある」という話を聞いたことがある方もいるかもしれません。しかし、日本しろあり対策協会で認定された薬剤は基本的に5年間の効力があります。
ホウ酸は確かに防蟻効果があり、住人に対してもメリットがありますが、分解されにくいというデメリットが非常に大きいため、現在も日本しろあり対策協会では認可されていません。分解されないということは、土壌への流失や地下水汚染など環境的な問題が生じる可能性があります。実際に、ホウ酸は第一種指定化学物質や第二種特定有害物質に指定されています。
環境への配慮と効果のバランスを考えると、5年ごとの処理が最適だといえるでしょう。
まとめ
シロアリ対策は、一般的な薬剤の有効期限が5年間であることから、防除処理は5年ごとに行うことが推奨されています。
シロアリ予防を定期的に行わない場合、行なっている住宅と比べてシロアリ被害率が高まります。築年数の経過とともにシロアリのリスクも増していくため、「一度対策したから問題ない」と判断するのは避け、5年ごとの定期防除を心がけましょう。
また、鉄骨造やRC造、床下がコンクリートの住宅でも油断はできません。構造に関わらず、適切なタイミングでシロアリ対策を行うことが大切です。
自分でできる対策として、家の通気性を確保する、シロアリの餌となるものを放置しない、建物周辺の環境を整備するなどの方法も効果的です。これらの対策と専門業者による5年ごとの防除処理を組み合わせることで、シロアリ被害のリスクを大幅に減らすことができるでしょう。
薬剤は目に見えなくなり、シロアリが侵入する床下も普段は見えない場所です。目に見えないからこそ、5年ごとのシロアリ予防は住宅を長持ちさせるために非常に重要なのです。
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